ピクスタ株式会社

「プロフィール写真撮影」が従業員の自己効力感向上と
社内コミュニケーション活性化に寄与することが判明、約25ptの差も
プロカメラマンによる社員撮影が組織の心理的安全性やエンゲージメント向上に寄与

ピクスタ株式会社（東京都渋谷区　代表取締役社長：古俣大介、東証グロース：3416）が運営する法人向け出張撮影プラットフォーム「PIXTAオンデマンド」（https://od.pixta.jp/）は、ビジネスパーソンのプロフィール写真の活用が組織や従業員にどのような影響を与えているかを調査しました。

◆ PIXTAオンデマンド：https://od.pixta.jp/

調査結果サマリ
プロフィール写真の活用は「社員証」が53.62％で最多、撮影頻度は2〜3年に1度 顔写真使用の有無で社内コミュニケーション活性に約25ptの差、プロ撮影なら約9割が活性 プロカメラマンによる撮影経験の有無で、従業員の自己効力感に約10ptの差
有識者コメント（要約）
「プロカメラマンによって撮影された写真」は本人にとって安心して開示できる写真 自己開示と組織内の「顔と名前の一致」で心理的安全性が確保され、社内コミュニケーションが活性化する 企業が提供するプロカメラマンによる撮影機会が定期的なイベントになることで、共通体験となり、交流の機会になる プロカメラマンに撮影されることが「組織に認められている、組織の一員である」という感覚を生み、自己受容・自己肯定感・自己効力感へとつながり、エンゲージメントを高める効果が期待できる 企業が社員にプロカメラマンによる撮影の機会を提供することは、単なる写真撮影を超え、 組織の活性化施策の一環として極めて有効であると考えられる

＜調査概要＞
調査名：ビジネスパーソンのプロフィール写真に関する調査
調査期間：2024年10月30日〜2024年11月5日
調査方法：インターネット調査
回答人数総数：799名

＜回答者グループについて＞
回答者に対して「勤め先でプロカメラマンに自身のプロフィール写真を撮影してもらったことがあるかどうか」また、「所属する組織でビジネスチャットなどの社内コミュニケーションツール（以下社内ツール）のアイコンを自分の顔写真にしている人がどのくらいいるか」を尋ね、4つのグループに分類しました。

グループA：勤め先でプロカメラマンによる撮影経験がある人（401名）
グループB：勤め先でプロカメラマンによる撮影経験がない人（398名）
グループ1：社内ツール等で顔写真をアイコンに使用している人が多いと回答した人（399人）
グループ2：社内ツール等で顔写真をアイコンに使用している人が少ないと回答した人（400人）

		勤め先でプロカメラマンに 撮影してもらった経験		合計 （顔アイコン）
		【A】ある	【B】ない
社内ツールでの 顔写真アイコン使用	【1】多い	201	198	399
	【2】少ない	200	200	400
合計 （プロ撮影経験）		401	398	799

それぞれのグループを比較し、従業員のプロフィール写真の活用が組織や従業員にどのような影響を与えているかを調査しました。

 

■ プロフィール写真の活用は「社員証」が53.62％で最多、撮影頻度は2〜3年に1度

「勤め先でプロカメラマンに自分のプロフィール写真を撮ってもらったことがある」と回答したグループA（401名）に、撮影した写真の活用方法を尋ねたところ「社員証」が53.62％で最も多く、ついで「人事管理ツール（40.40％）」でした。

撮影頻度を尋ねると、「2〜3年に１度」という回答が27.43％と最も多く、次いで「たまたま1度のみ」が17.46％、「毎年」が16.46％でした。定期的にプロカメラマンに撮影してもらう仕組みができている組織と、そうではない組織があることがわかります。

そこで「勤め先でプロカメラマンに自分のプロフィール写真を撮ってもらったことがある」と回答したグループAのうち、「ビジネスチャット等の社内コミュニケーションツール（以下、社内ツール）のアイコンに顔写真を使用している人が多い」と回答したグループ1（201名=A-1）と、「少ない」と回答したグループ2（200名=A-2）で撮影頻度を比較。その結果、グループ1は「毎年」もしくは「2〜3年に1度」撮影している人が多く、グループ2は「たまたま1度のみ」が最も多く「入社時のみ」や「不明」も多いことがわかりました。

このことから、ビジネスチャット等の社内コミュニケーションツールでアイコンに顔写真を使用している人が多い組織ほど、アイコンに顔写真を使用してもらいやすくする工夫として、プロカメラマンによる撮影機会を提供していると考えられ、従業員の顔写真を社内に公開・共有しておくことを重要視していることが伺えます。

一方で、勤め先でプロカメラマンによる撮影経験がないグループB（398人）に、プロカメラマンに限らず、勤め先でプロフィール写真の撮影機会があるかを尋ねたところ「機会がない」が半数を占めました。プロカメラマンによる撮影機会を設けていないと、従業員はプロフィール写真を撮影する機会そのものが乏しいことがわかります。

 

■ 顔写真使用の有無で社内コミュニケーション活性に約25ptの差、プロ撮影なら約9割が活性

所属する組織でビジネスチャットなどの社内コミュニケーションツール等で「顔写真をアイコンに使用している人が多い」と回答したグループ1（399人）と、「顔写真をアイコンに使用している人が少ない」と回答したグループ2（400人）に、社内コミュニケーションに関して尋ねたところ、アイコンに顔写真を使用している人が多いグループ1の方が24.94ポイントも多く「社内コミュニケーションが活発に行われていると思う」と回答しました。

さらに、プロカメラマンにプロフィール写真を撮影してもらった経験の有無でもグループを分けて比較したところ、プロカメラマンに撮影してもらった経験があり、社内コミュニケーションツール等のアイコンを顔写真にしている人が多いと回答したA-1グループは、89.56％の人が「社内コミュニケーションが活性化していると思う」と回答。プロカメラマンによる撮影経験はないものの、社内コミュニケーションツール等のアイコンを顔写真にしている人が多いと回答したB-1グループと比べて、27.44ポイントも多い結果となりました。

社内コミュニケーションツールのアイコンに顔写真を使用することは、顔と名前の一致など社内コミュニケーションの基本的な要素を満たせると考えられますが、「プロカメラマンによる撮影」であることが、さらに社内コミュニケーションの活性に大きな影響を与えていることがうかがえます。

しかし、社内コミュニケーション活性は組織規模によっても異なるはずです。そこで、社内コミュニケーションの基礎とも言える「顔と名前の一致」に焦点を絞り、組織規模と各グループごとに比較してみたところ、組織規模に関わらず、プロカメラマンによる撮影経験があり、社内コミュニケーションツール等のアイコンを顔写真にしている人が多いA-1グループが、最も従業員の顔と名前が一致していることがわかりました。むしろ、組織規模が大きくなるほど、顕著にその差が開いています。

 

また、プロカメラマンに撮影された経験があるAグループと経験がないBグループとを純粋に比較すると28.37ポイントの差でAグループの方が「顔と名前が一致する」と回答しました。

他部署の従業員への話しかけやすさについても尋ねてみたところ、従業員の顔と名前の一致と同様の傾向が見られ、プロカメラマンによる撮影経験があるAグループの方が、プロカメラマンによる撮影経験がないBグループに比べて22.06ポイント多く「話しかけやすい」と回答しています。

これらの結果から、プロカメラマンによる撮影経験が、従業員の顔と名前の一致、他部署への話しかけやすさを含め、社内コミュニケーション活性の大きな要因になり得ることがわかります。

 

■ プロカメラマンによる撮影経験の有無で、従業員の自己効力感に約10ptの差

従業員の「個の力」にも写真が影響を与えうるのかを調査するべく、各グループに「一般性自己効力感尺度（General Self-Efficacy Scale）」を用いて、自己効力感を測定し、比較してみたところ、プロカメラマンによる撮影経験があるAグループの方が、9.87ポイント自己効力感が高いことがわかりました。

さらに、社内コミュニケーションツール等のアイコンに顔写真を使用している人が多い・少ないでさらにグループ分けしてみると、プロカメラマンに撮影してもらった経験があり、アイコンを顔写真にしている人が多いA-1グループが最も自己効力感が高いことがわかりました。 アイコンを顔写真にしている人が多いが、プロカメラマンによる撮影経験がないB-1グループと比較すると13.71ポイントの開きがあります。

このことから、プロカメラマンによる撮影経験が従業員の自己効力感を高める一因になっていると考えられます。

 

■ 一般社団法人 日本セルフエスティーム普及協会　代表理事 工藤紀子氏よりコメント

■コメント
本調査では、プロカメラマンによるプロフィール写真撮影を経験した従業員の社内コミュニケーションが活性化し、自己効力感が向上する傾向がみられました。プロによる写真撮影は、企業の組織活性化や生産性向上に寄与する重要な施策です。

写真が組織内で開示されることで「顔と名前の一致」がしやすくなり、同僚との関係性を築く土台ができます。また顔写真をアイコンに使用することでオンラインコミュニケーションにおいても「視覚的に認識できる相手」として気軽にメッセージを送りやすくなる効果が期待できます。 「プロカメラマンによって撮影された写真」ならば、本人にとっても安心して開示できる写真です。互いの自己開示が、コミュニケーションの心理的ハードルを下げ、職場の心理的安全性につながります。心理的安全性が高い職場では、従業員が自由にアイデアを出し、ミスを恐れず挑戦できるため、チームの生産性が向上すると言われています。

また、プロカメラマンによる撮影が組織内の共通体験イベントとなり、これが「組織の文化」として定着すると、社員同士の交流の場としても機能します。これにより職場の一体感が増し、組織活性化の促進が期待できます。

さらに、プロによる撮影は単なる写真撮影ではなく「組織内で自分が認められている」という感覚を生みます。プロカメラマンは、その人の魅力を最大限に引き出す技術を持っています。撮影時には「自分の良さを発見する機会」が生まれ、それが自己肯定感や自己効力感につながると考えられます。

またその写真を組織内で活用することにより、同僚から写真を褒められる機会が増えることも予想されます。このようなポジティブなフィードバックの積み重ねが、自分への自信を高める自己肯定感につながり、それが自分の可能性を信じ、仕事への自信（自己効力感）につながることが期待できます。

プロカメラマンによる撮影機会と、その写真がアイコン等で組織内で頻繁に目にする場所で活用されることは、「自分は組織内で認められている、この会社の一員である」という意識を持ちやすくなります。それが「組織への帰属意識（エンゲージメント）」の高まりをもたらすと考えられます。エンゲージメントが高い社員は、自発的に仕事に取り組む傾向が強く、結果的に業務効率の向上や組織全体のパフォーマンス向上につながり、生産性の向上にも寄与することが期待できるでしょう。

これらを踏まえると、企業が社員にプロカメラマンによる撮影の機会を提供することは、単なる写真撮影を超え、 組織の活性化施策の一環として極めて有効であると考えられます。

 

■ 調査を終えて、PIXTAオンデマンドよりコメント

従業員のプロフィール写真の撮影は一種の「社内イベント」になります。プロカメラマンに自分を撮影してもらう非日常体験を、同じ組織内全員が等しく体験していることが、社内コミュニケーションの活性に一役買っているのではないかと考えています。

また、プロカメラマンに撮影される体験は自身の再発見と自己肯定感につながり、一定の自信へとつながる効果があるのではないかと考えています。

必要にかられて撮影することの多い「従業員のプロフィール写真」ですが、組織内の心理的安全性の担保や、エンゲージメントの向上、組織活性と生産性の向上の観点から、上手に撮影機会および写真を活用していただけたら幸いです。

 

■ PIXTAについて

「PIXTA」はプロ・アマチュア問わず誰もが自ら制作した写真・イラスト・動画・音楽をインターネット上で売買できるデジタル素材のマーケットプレイスとして2006年5月にスタート。「日本人や日本文化に関わる画像・動画素材ならPIXTA」と評される国内最大のデジタル素材サイトです。近年は広告などのクリエイティブ制作分野への素材提供のみならず、機械学習をおこなう企業や学術機関向けにAI開発用の学習データとしての画像・動画素材を提供。アノテーションサービスと共にAI開発の支援もしています。

併せて、写真の撮り下ろしサービスとして、全国のフォトグラファーとマッチングできる法人向け出張撮影「PIXTAオンデマンド」や、モデル・ロケーション手配や撮影ディレクションまで撮影にかかる一切を請け負う「PIXTAカスタム」を展開し、ビジュアルプラットフォームとして企業の様々なビジュアルニーズに対応しています。

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【会社概要】 社　名：ピクスタ株式会社（東証グロース：3416）
設　立：2005年8月25日
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目21−1 渋谷ヒカリエ 33階 JustCo Shibuya Hikarie
TEL：03-5774-2692
資本金：332,437千円（2024年12月末時点）
代表取締役社長：古俣 大介
URL：https://pixta.co.jp/
事業内容：デジタル素材のオンラインマーケットプレイス「PIXTA」、
　　　　　法人向け出張撮影・カメラマンサービス「PIXTAオンデマンド」、
　　　　　出張撮影プラットフォーム「fotowa」の運営
子会社：PIXTA ASIA PTE. LTD.
　　　　PIXTA VIETNAM CO., LTD.

 

■ 取材に関するお問い合わせ

ピクスタ株式会社　担当：小林
MAIL：pr@pixta.co.jp
※当社は現在「リモートワーク主流の働き方」に移行しております。
※恐れ入りますが、お問い合わせはメールにてお願いいたします。